日本人の１～２％に食物アレルギーがあります。困ったことに増加しているようです。世界でも同様のようです。解決が必要な社会的な課題です。「１～２％の限られた人」ということならニッチな飲食店の出番です。
●アーミッシュにはアレルギー患者がいない
アーミッシュはキリスト教の伝統的な生活を守り続ける人たちです。映画などでご存じの方も多いと思います。この人たちには、現代の人びとが悩まされるアレルギー問題がほぼないようです。動物や土と親しむ生活が要因とも言われています。
アレルギーの原因は、はっきりとわかっていません。現代の過度に清潔な環境によるものではないかという「衛生仮説」もあります。いやいや腸内細菌が…とか、ビタミンDではないか…などとまだわかっていないことも多いようです。
●ますます増える食物アレルギーのある人
東京都は３歳児のアレルギーについて1999年度から5年おきに調査しています。2019年度はやや減少しました。それでも、約15％のこどもに食物アレルギーがあり、大きな流れでは増加傾向です。
文部科学省が2013年に行った調査によると、食物アレルギーの有症者は小学生で4.5％、中学生で4.8％、高校生で4.5％となっています。
厚生労働省は、食物アレルギーについてWebサイトで以下のように発表しています。
「我が国における食物アレルギー体質をもつ方の正確な人数は把握できていませんが、全人口の１～２％（乳児に限定すると約10％）の方々が何らかの食物アレルギーを持っているものと考えられています。」
子どもの食物アレルギーは大人になっていくと減少していくことがわかっています。一方で18歳を過ぎてから食物アレルギーと診断される人も増えているようです。これについては正確な調査がありません。アメリカでは大人で食物アレルギーの人が１割ぐらいいるようです。
アレルギー研究の専門家ケアリー・ナドーとスローン・バーネットの書いた『食物アレルギー克服プログラム』＊によると、ヨーロッパ８か国（スイス、スペイン、オランダ、ポーランド、ブルガリア、ギリシャ、アイスランド、リトアニア）の調査では食物アレルギーの症状を訴えた人は4.4％、ドイツでは17歳までの739人の食物経口負荷試験で26人（約3.5％）、オーストラリアでは同じく食物経口負荷試験で生後12か月までの子ども2,848人のうち280人（約9.8％）が食物アレルギーとなっています。
日本だけではなく世界中で食物アレルギーは困った問題になっています。
●飲食店のお客さまが減る。ならばニッチな飲食店の出番です
食物アレルギーの人が増えるのなら、ちょっと考える必要があります。飲食店のお客さまが減ってしまうからです。
食物アレルギーの人は外での食事が難しくなります。人口減少やコロナ禍もあります。そこにきて食物アレルギーでお客さまがさらに減ってしまうなら困っちゃいますね。
でも、ピンチはチャンスです。数％の食物アレルギーのある人がターゲットならばニッチな飲食店の出番です。社会課題の解決は新しいビジネスの機会です。
●飲食店で食物アレルギーのもとになる食品の表示ができるか
食物アレルギーのもととなる食品は数多くあります。加工食品などではパッケージでの食品表示が義務化されています。スーパーなどで買い物をする人はこれで見て確認しています。
外食産業にはこの基準がありません。飲食店では自主的に表示しています。しかし加工食品のように表示できるお店は大手の外食チェーン店ぐらいでしょう。
食物アレルギーが深刻な問題でも一般のお店ではここまで細かく対応ができません。食物アレルギーのある人たちは、リスクを感じながら食事をするか、外食をあきらめるかです。
●そのアイデアでいきましょう。持ち込みＯＫでなじみの店になる
朝日新聞（2021年3月18日）にこんな記事がありました。
食物アレルギーのある中学生、藤本真己（まこと）さんのアイデアです。「自分でつくった食事をお店に持ち込めるようにする。テーブルにフラッグを立ててアレルギーがあることを周囲にわかってもらう。お店はステッカーなどで食物アレルギーの人を歓迎すると知らせる」などです。すばらしいアイデアです。
飲食店として難しいアレルギー食品を除くなどの対応はしない。でも、持ち込みをOKにして食物アレルギーのある人を歓迎する。「食物アレルギー専門の飲食店」。ニッチな飲食店です。
「飲食店に自分の食事を持ち込みのはありえない」でしょうか。しかし、家族や友人は食物アレルギーのある人といっしょに食事をしたいと思っています。いっしょに来店するお客さまが増えるならビジネスチャンスです。食物アレルギーのある人は、おそらくこのお店を「いつものお店」にしてくれるはずです。「固定客をつかむ」はビジネスの必勝戦略です。
アレルギーに関する研究が進んでいます。次々と情報もでてきています。食物アレルギーの専門店であれば、お客さま同士の交流もできるはずです。価値あるお店にもなるはずです。
社会で困っている食物アレルギーの問題に応えること。ニッチな飲食店のビジネスチャンスでもあります。
＊『食物アレルギー克服プログラム』によると、ヨーロッパ８か国（スイス、スペイン、オランダ、ポーランド、ブルガリア、ギリシャ、アイスランド、リトアニア）の調査では食物アレルギーの症状を訴えた人は4.4％。ドイツでは17歳までの739人の食物経口負荷試験で26人（約3.5％）。オーストラリアでは同じく食物経口負荷試験で生後12か月までの子ども2,848人のうち280人（約9.8％）が食物アレルギーとなっています。
＜参考文献＞
ケアリー・ナドー＆スローン・バーネット『食物アレルギー克服プログラム』CCCメディアハウス 2021
NHKスペシャル取材班『アレルギー医療革命』文藝春秋 2016
